20代自動車保険料の平均相場はいくら？安くする抑えるコツも詳しく解説

2025/07/28
MotorFan編集部

20代は運転歴が浅いこともあり、自動車保険の保険料が高くなる傾向にあります。「同年代の人はいくら払ってるの？」「少しでも安くしたい！」と気になる方も多いのではないでしょうか。
実際、自動車保険の相場は年齢や条件によって大きく変わります。特に20代は、ライフスタイルの変化が多いため、自分に合った保険選びが重要です。
この記事では、20代の自動車保険料の平均相場を解説します。気になる「保険料を抑えるための具体的なコツ」や「契約を見直すときのポイント」もわかりやすく紹介するため、ぜひ最後までご覧ください。

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20代の自動車保険の平均相場はどれくらい？

	保険料平均(車両保険なし)	保険料相場(車両保険あり)
21歳以上	7,545円/月	15,566円/月
26歳以上	3,298円/月	8,561円/月

※算出条件:弊社独自調べ
「21歳以上」:免許グリーン・ブルー、本人限定、日産ノート、7,000km以下、ネット割引適用
「26歳以上」:免許ゴールド、本人限定、トヨタプリウス、7,000km以下、ネット割引適用

20代の場合、「21歳以上」「26歳以上」の年齢条件があるため同じ20代でも保険料は大きく異なります。等級や車両保険の有無でも保険料は変わりますが、免許証の色がブルーからゴールドに変わる年代でもあります。一般的に6S等級からスタートすると30代よりも保険料は高くなる傾向です。26歳になっているのに契約は26歳以上に設定されていなければ、余分に保険料を支払っていることになります。年齢を重ねるごとに、現在の契約内容が適切か確認すると良いでしょう。

なぜ20代は保険料が高くなるのか

20代の自動車保険の保険料は、30代や40代の保険料と比べると、高い傾向です。その理由として、「新規加入で等級が低いから」「運転歴が浅く事故率が高いから」の2つが挙げられます。ここでは、保険料が高くなる原因を深堀して解説します。

新規加入で等級が低いから

自動車保険の料金は、「車種および型式」「等級」「事故率」「運転者の年齢」などから決まります。なかでも等級は20代の保険料を割高にする要因です。
等級とは、自動車保険の契約者がどれだけ安全に運転しているかを示す指標です。1等級から20等級までの幅があり、事故を起こさなければ毎年1等級ずつ上がり、保険料が割引される仕組みです。逆に事故を起こすと等級が下がり、保険料が割増になります。
20代で自動車保険に新規加入する場合、ほとんどの人が保険の等級を「6等級（新規）」からのスタートです。6等級ではまだ安全運転の実績がないと見なされるため、大きな割引は適用されません。
そのため、20代は事故リスクが高い年齢層であるうえに、割引の少ない低い等級から始まることで、保険料が高くなりがちです。無事故で更新を続ければ等級が上がり、将来的に保険料を抑えられます。

運転歴が浅く事故率が高いから

20代の若年ドライバーは、運転経験が浅いため事故率が高い傾向にあります。損害保険料率算出機構『2024年度（2023年度統計）自動車保険の概要』によるデータは以下の通りです。

年齢区分	事故件数
10代	1,031件
20代	497件
30代	313件
40代	290件
50代	304件
60代	313件
70代	383件

参考：損害保険料率算出機構『2024年度（2023年度統計）自動車保険の概要』
※データ出典：損害保険料率算出機構

上記のデータによると、20代以下の交通事故発生件数は1,528件で、全体の48.8％を占めており、他の年代と比べて最も多いことがわかります。
20代前半の方は運転歴が1〜5年程度と短いため、危険認知能力や判断力、操作技術が未熟な場合があります。特にスピードの出し過ぎや、脇見運転などによるヒューマンエラーが事故の主な原因です。

20代の自動車保険料を安くするコツ

20代は事故率や等級の関係から自動車保険の保険料が高くなりがちですが、工夫次第で負担を軽減することが可能です。ここでは、20代が保険料を少しでも安く抑えるための4つの方法を紹介します。契約条件や補償内容を見直すことで、大きな差が出ることもあります。無理なく安全を確保しながら、賢く節約しましょう。

運転者を限定する

自動車保険では、補償対象となる運転者の範囲を「本人のみ」「本人＋配偶者」「家族限定」「全年齢対象」などから選ぶことができます。20代の場合、「自分しか運転しない」「家族の中でも運転するのは一部の人だけ」といったケースも多く、対象者を絞ることで保険料を抑えられるでしょう。特に「運転者限定特約」を活用すると、リスクが限定される分、割引が適用される保険会社もあります。ただし、対象外の人が運転して事故を起こすと補償されないため、実際の利用状況に合わせて慎重に選ぶことが大切です。
また、年齢条件も保険料に大きく影響するため注意が必要です。例えば「21歳以上補償」や「26歳以上補償」など、年齢区分によって保険料が安くなることがあります。年齢が上がって条件が限定できた場合には、契約内容を見直すことで、より安い保険料で加入できる可能性があるため、タイミングを逃さず見直しましょう。

同居している家族の等級を引き継ぐ

自動車保険には「等級継承制度」という仕組みがあります。条件を満たせば家族の保険等級を引き継ぐことができます。親が長年無事故で高い等級を持っている場合、条件を満たせば契約を名義変更することで、20代の子どもがその等級を受け継げるケースがあります。等級の引継ぎが可能な条件は以下の通りです。

これにより、通常なら6等級からスタートするところを大幅に割引された保険料で契約が可能です。例えば、20等級の親と7等級の子どもが等級の引継ぎを行った場合、2人のトータルの保険料が約2万円抑えられます。ただし、引継ぎが可能なタイミングが契約している保険期間の満了日や解約日の7日以内に新契約を開始する必要があります。保険会社によって、名義変更の際には使用目的や所有者の変更など条件があるため、事前に確認して手続きを行いましょう。

インターネット割引特典を受ける

自動車保険の保険料を下げるためには、各種割引サービスを利用しましょう。なかでも、インターネット割引特典は1万円以上お得になる場合があります。インターネット割引とは、オンラインで契約すると割引が適用される制度です。
インターネットでの契約は、保険会社のコスト削減を実現します。営業担当や代理店を介さずに手続きが完結するため、人件費や手数料、書類の郵送費などが不要になるためです。さらに、見積もりや契約処理が自動化されており、業務の効率化にもつながっています。こうした削減分を割引として契約者に還元しているのが、インターネット割引の仕組みです。ただし、ネットプランは対面サポートがないケースもあるため、事前に補償内容やサポート体制をしっかり確認してから契約することが重要です。費用を抑えつつ、納得できる補償を選びましょう。

保険会社を複数見積もりする

自動車保険の保険料は、保険会社ごとに大きく異なります。そのため、補償内容が同じでも年間で1万円以上の差が出るケースもあります。契約前には必ず複数社から見積もりを取るのがおすすめです。
特に「ダイレクト型保険」か「代理店型保険」のどちらを選ぶかによって保険料に差が出ます。ダイレクト型保険は、代理店を通さずネット上で直接契約できる保険です。人件費や代理店手数料、事務コストがかからず、見積もりや契約手続きもシステムで効率化されているため、価格が抑えられる傾向にあります。
一方、代理店型保険は保険会社の代理店を通じて契約するスタイルで、担当者が対面や電話で契約内容の説明や提案を行ってくれます。複雑な補償内容や特約の相談がしやすく、初心者や高齢者にも安心のサービスです。ただし、人件費や代理店手数料がかかるため、ダイレクト型保険に比べて保険料は高くなる傾向があります。

自動車保険料を比較するなら保険市場の一括見積もりがおすすめ

どの一括見積もりを利用するか迷ったら、保険市場がおすすめです。保険市場は最短3分で入力完了、大手保険会社11社に自動車保険の一括見積もりが可能です。
保険市場を運営するアドバンスクリエイトは創業25年以上で東証プライム市場に上場しており、利用者数は年間2,000万人以上の実績があり安定感のある会社です。
パソコンからでもスマートフォンからでも操作しやすい画面になっていて、自分の好きなタイミングで見積もり依頼が出来るは便利ですよね。
見積もりは無料なので、これから加入を検討してる方も、今の保険と料金比較してみたい方も、一度試してみてはいかがでしょうか。

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自動車保険は契約内容見直しも大切！

自動車保険は1年ごとに契約更新があるため、そのタイミングで定期的に見直すのがおすすめです。また、年齢の条件が変わったタイミングや車を買い替えたときなどにも補償内容を確認しましょう。以下では、見直すべき4項目を深堀して解説します。

必要のない補償内容や特約をつけていないか

自動車保険には基本的な補償に加えて、事故時のトラブルや費用に備えるための多様な特約を追加できます。「弁護士費用特約」「他車運転特約」「日常生活賠償特約」など便利な特約が多くありますが、すべてを付帯すると保険料が大幅に上がってしまいます。
20代の方が安心のために特約を多くつけるのは悪いことではありませんが、自分の生活スタイルや運転状況を振り返ったうえで、本当に必要な特約かどうかを見直すことが大切です。例えば、自宅に複数台車があるならレンタカー費用補償特約は不要かもしれません。
また、補償が重複している場合もあります。補償について洗い出し、スリムな契約にすることで保険料を抑えられるでしょう。

使用目的が適切かどうか

自動車保険では、車の使用目的を「日常・レジャー用」「通勤・通学用」「業務用」の3つから選びます。この設定は、事故発生のリスクに大きく関わってくるため、保険料を算出する上で重要なポイントです。
平日は会社への通勤に車を使い、休日は家族でドライブに出かけるような使い方であれば「通勤・通学用」とするのが適切です。しかし、使用目的を正しく申告していないと、保険料が高くなるだけでなく、万が一の事故で補償が受けられないリスクも発生します。
一方、普段は週末に買い物や遊びで使うだけにも関わらず、業務用で契約していると、不要に高い保険料を支払う可能性があります。一度支払った保険料は、原則返還されないため、現在の使い方に合った目的を定期的に見直すことで、無駄を省いた契約につながるでしょう。

年間走行距離設定も要確認

年間走行距離に応じて自動車保険の保険料は調整される場合がほとんどです。これは、距離が長いほど事故のリスクが高まるためです。
年間1万km以上運転する人と、週末だけ乗る月500km以下の人とでは、事故リスクに大きな違いがあります。通勤や営業で車を頻繁に使っていた人が、転職や引っ越しで車の使用頻度が減ったにもかかわらず、以前の走行距離で契約を続けている場合、必要以上に高い保険料を払い続けているかもしれません。
逆に、過小に申告して事故時に実際の走行距離と大きく異なると、保険金の支払いが減額される恐れもあります。走行距離は使用状況に合わせて正しく設定し、年に一度は見直すと安心です。

車両保険が必要かどうか

車両保険は、事故や自然災害、盗難などによって自分の車が損傷した場合に補償される保険です。加入している安心感がある一方、保険料が1.5〜2.0倍増加する傾向にあります。
愛車が新車や高級車、ローン返済中の車など、万一の損害に備えたい場合は加入する価値が高いといえます。逆に、購入から年数が経っている車や、時価が低くなっている車の場合は、修理費よりも保険料の方が高くつくケースもあるため注意が必要です。
また、免責金額（自己負担額）を設定することで保険料を下げることも可能です。免責金額とは、事故の際に保険を使う場合に契約者が自己負担する金額を指します。例えば「5万円」の設定なら、修理費が20万円でも保険金は15万円しか支払われません。免責金額を高くすると保険料を抑えられます。
20代でまだ収入が少ないうちは、必要性と費用のバランスを考えて選ぶことが大切です。全損時の買い替え費用を確保しておくなら加入、ある程度の自己負担が可能であれば外すなど、自分に合った判断をしましょう。